講師略歴

1980年	慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程修了
1970年～74年	富士銀行国際部勤務
1977年	慶應義塾大学商学部助手
1984年～86年	ロンドン大学（LSE）訪問研究員
1993年	慶應義塾大学商学部教授に就任、現在に至る

日本国際経済学会理事、環境経済･政策学会副会長
中央環境審議会委員、総合資源エネルギー調査会委員

講演内容

「地球環境と国際経済」 リオ宣言のもと「気候変動枠組み条約」が締結されて10年、わが国はいよいよ「京都議定書」に批准し、GHG排出抑制の数値目標に向けて新たな10年がはじまった。第一に、わが国にとって京都約束期間における実施問題が当面の課題となるが、第二に、ポスト京都を視野にいれた長期展望は、途上国を含むアジア経済の持続可能な発展を目指すうえで不可避の研究課題である。エネルギー・経済・環境という３E次元で、アジア経済問題を解析し、ひとつのグローバルシェア基準を提言する。

主要著書

『日本の国際貢献』（編著）、有斐閣、1995年 『入門・国際経済学』（共著）、有斐閣、1999年 「地球温暖化対策と国際経済」『三田商学研究』Vol.40-4、1997年、123-139頁 "Climate Change 2001：Mitigation",Contribution of Working Group Ⅲ to the Thied Assessment Report of the Intergovernmental Panel on Climate Change (Co-author)、published by Cambridge University Press,2001年