printこのページを印刷
「人口減少とビジネスチャンス」 人口減少は21世紀日本の経済社会が直面する最大の問題であり、社会保障の将来不安、財政赤字、「消える市町村」などの問題が顕在化している。しかし、このことと日本の経済成長とは別物だ。先進国経済において成長を生み出す主因は、イノベーションに基づく「１人当たり」の所得の上昇だからである。超高齢社会がもたらす様々な問題はイノベーションの温床でもある。日本の企業は国内市場の役割をもっと評価すべきである。
『マクロ経済学研究』東京大学出版会、1984年 『日本経済とマクロ経済学』東洋経済新報社、1992年 『ケインズ――時代と経済学』筑摩書房（ちくま新書）、1995年 Macroeconomics and the Japanese Economy, Oxford: Oxford University Press, 1995 『マクロ経済学』岩波書店、1995年（2001年・第2版、2009年・第3版、2017年・第4版） 『金融政策と日本経済』（編著）、日本経済新聞社、1996年 『高度成長――日本を変えた6000日』読売新聞社、1997年（2012年・中公文庫） 『転換期の日本経済』岩波書店、1999年 『経済政策の正しい考え方』（共著）、東洋経済新報社、1999年 『循環と成長のマクロ経済学』（共編）、東京大学出版会、2000年 『現代マクロ経済学』創文社、2000年 『ゼロ金利と日本経済』（共編）、日本経済新聞社、2000年 『痛みの先に何があるのか――需要創出の構造改革』（共著）、東洋経済新報社、2002年 『構造改革と日本経済』（編著）、岩波書店、2003年 『いまこそ、ケインズとシュンペーターに学べ』ダイヤモンド社、2009年 『デフレーション―“日本の慢性病"の全貌を解明する』日本経済新聞出版社、2013年 『人口と日本経済――長寿、イノベーション、経済成長』中央公論新社（中公新書）、2016年
『人口と日本経済――長寿、イノベーション、経済成長』吉川洋著、中央公論新社（中公新書）、2016年
慶應丸の内シティキャンパス（慶應MCC）は慶應義塾の社会人教育機関です
(C) 2001 Keio Academic Enterprise Co., Ltd.
