講師略歴

1980年　　　慶應義塾大学文学部社会学専攻卒業
1982年　　　慶應義塾大学社会学研究科社会学専攻修士課程修了
1986年　　　イリノイ大学産業労使関係研究所博士課程修了
　　　　　　　 組織行動論・労使関係論・人的資源管理論でPh.D.を取得
同年　　　　 カナダ国サイモン・フレーザー大学経営学部（ビジネス・スクール）助教授 (Assistant Professor)
1990年　　　慶應義塾大学総合政策学部助教授
1997年　　　労働政策研究・研修機構特別研究員（非常勤）
1999年　　　慶應義塾大学大学院経営管理研究科教授
2001年　　　一橋大学大学院商学研究科教授
　　　　　　　 現在に至る

講演内容

「組織能力としての人材マネジメント」

企業の競争力が、ますます人材に依存するようになってきています。そのとき、企業の競争力を高め、戦略
を達成する人材を確保するために、さらに確保した人材の価値を向上するために、人材マネジメントの役割
も大きくなります。したがって、企業の本当の「見えざる資産」は、人材そのものではなく、人材マネジメントだ
といえるかもしれません。今回は、こうした立場から、企業を強くしていくための人材マネジメントを考えます。

主要著書

"Embedding HRM in a Social Context." British Journal of Industrial Relations, Vol. 33 (December, 1995),
　 pp. 617-640.
"Evolution of White-Collar HRM in Japan." In David Lewin, Bruce E. Kaufman, and Donna Sockell (eds., )
　Advances in Industrial and Labor Relations, Vol. 7 (1996). Greenwich, CT: JAI Press, pp. 145-176.
　(Received the Takamiya Award (the best published paper award) from the Japanese Society of
　Organizational Science in 1997).
"Strategic Diversification of Japanese HRM."P. Wright, L. Dyer, J. Boudreau, and G. Milkovich, eds.,
　Research in Personnel and Human Resource Management, Supplement 4 (1999). Greenwich, CT, JAI Press,
　pp. 329-352.
"A Break with Tradition: Negotiating New Psychological Contracts in Japan."In Denise M. Rousseau
　and Rene Schalk (eds.), Psychological Contracts in Employment. Thousand Oaks, CA: Sage, pp. 141-157.
『国際比較:大卒ホワイトカラーの人材開発・雇用システム－日、英、米、独の大企業（１）事例研究編』
　日本労働研究機構、pp.319-343、1997年
『国際比較:大卒ホワイトカラーの人材開発・雇用システム－日、英、米、独の大企業（２）アンケート調査編』
　日本労働研究機構、pp.113-154, 1998年
「研究者の業績と企業の人的資源管理」『一橋大学ビジネス レビュー』Vol.46、No.1、pp.61-73、1998年
「ホワイトカラー・インセンティブ・システムの変化と過程の公平性」東京大学社会科学研究所50周年記念
　『社会科学研究』第50巻第3号、pp.81-100、1999年
「米国雇用システムの転換と人的資源管理の変化」『慶應経営論集』第17巻第1号、pp. 221-254、1999年
「日本企業の人事制度：インセンティブ・メカニズムとその改革を中心に」『経済研究』第50巻第3号、pp. 259-283、
　1999年 （都留康・奥西好夫と共著）
「成果主義の浸透が職場に与える影響」『日本労働研究雑誌』、No. 474、pp. 2-14、1999年

『国際比較：大卒ホワイトカラーの人材開発』東洋経済新報社、2001年
『２１世紀の“戦略型"人事部』労働政策研究・研修機構、2002年
『会社の元気は人事がつくる』（共著）、日本経団連出版、2002年
『人材マネジメント入門』日本経済新聞社、2004年
『ＣＨＯ最高人事責任者が会社を変える』（共著）、東洋経済新報社、2004年